今回はＤＣＦ法について簡単に解説いていこうと思います。
DCF法とは、「Discounted Cash Flow Method」の略称で、日本語では「割引キャッシュフロー法」と訳されます。企業が将来獲得するであろうキャッシュフローを現在価値に割り引くことで、企業価値を算出する方法です。
DCF法は、理論的に最も合理的な企業価値評価法と言われ、M&Aや株式投資など、様々な場面で利用されています。そして、計算方法に時間の概念が入っているところも、とても評価に値する点だと思います。
ＤＣＦをわかりやすく解説
そもそもＦＣＦとは？
まずＤＣＦ法の計算に使うＦＣＦ（フリーキャッシュフロー）とは何か？を説明していきます。
FCFとは、「Free Cash Flow」の略称で、日本語では「フリーキャッシュフロー」と訳されます。
簡単に言うと企業が自由に使える現金のことです。
FCF = 営業キャッシュフロー – 投資キャッシュフロー
ざっくりと上の式で計算されます。
営業キャッシュフローは、企業が本業で稼いだキャッシュフローのことで、売上高から売上原価、販売費及び一般管理費などを差し引いたもの。
投資キャッシュフローとは、企業が設備投資や運転資本の増加などに用いたキャッシュフローのことです。
つまり、「本業で稼いだお金から設備投資などに使ったお金を引いた残り」となります。
売上は立っているけど、その料金はまだ未回収（売掛金）とか、その売り上げを得る際に出たロス（損失）など、すべてのお金の動きを含めて計算することで、実際に使うことができる手元の現金が分かるということです。
現金（キャッシュ）＝企業の戦闘力（価値）
と言ってもいいでしょう。
ＦＣＦこそが価値であり、いくら営業利益、純利益が上がろうが、手元に残る現金がなければ全く意味（戦闘力）がないのです。
ＤＣＦ法での価値算出の3ステップ
それでは、ＤＣＦ法の実際の計算の方法を説明していきます。
事業計画などを参考に、企業が将来どのくらい利益を上げられるかを予測します。
将来のキャッシュフローを現在価値に割り引くための利率を決めます。一般的には、WACCと呼ばれる指標を用います。
上記①と②で求めた値を用いて、将来のキャッシュフローを現在価値に割り引いて合計することで、企業価値を算出します。
①将来のキャッシュフローを予測
これはとても難しく、正確に予測することはできません（未来のことなんてわかるわけない）ので、ある程度の妥協は必要だと思っています。
簡便な方法は、各企業が出している中期経営計画書などの数値を利用して計算してみることですかね。（自分もなかなかうまくできません）
②割引率を決める
キャッシュフローを現在価値に割り引くってどういうこと？って思う人がほとんどだと思います。
簡単に考えると
現在の100万円と未来もらえる100万円は価値が違う
ということです。
ちょっと難しい話になってきましたね
自分の銀行預金を見てみてください。
そこにある預金には、わずかではありますが利子がついているはずです。
ネット銀行なら0.2～0.3％ほどの年利がつくはずです。
今100万円がもらえたら、それを銀行に預けると1年で3000円ほどの利子がつくので、1年後には100万3000円になりますよね？
現在の100万円→1年後100万3000円
1年後にもらう100万円→100万円のまま
つまり、1年後の100万円は現在価値に割り引くと99万7千円くらいの価値しかないということです。
こうやって考えると少しわかりやすいかもしれませんね。
お金はたった今貰ったほうが価値が高いということです。
未来にもらえるキャッシュのほうが価値が低いのだから、一定の割引率で割り引こうというのがＤＣＦ法の考え方なのです。
そこで重要になってくるのが、割引率をいくらにするのか？ということですが、一般的にはＷＡＣＣ（加重平均資本コスト〈Weighted Average Cost of Capital〉）を使います。
ＤＣＦ法のメリットとデメリット
企業価値を算定するうえで、唯一正しい算定方法ともいえるＤＣＦ法ですが、もちろんメリット・デメリット両方あります。
- 将来のキャッシュフローを考慮した、より合理的な企業価値評価が可能
- 他の企業価値評価法と比べて、客観的な評価が可能
- 様々な企業に適用可能
- 将来のキャッシュフローや割引率の予測が難しく、精度が低い場合がある
- 複雑な計算が必要で、分析に時間がかかる
- 企業の業種や成長段階によって、適切な割引率が異なる
DCF法は、企業価値評価の重要なツールの一つですが、万能ではありません。しかし、合理的な企業価値判断ができる唯一無二の方法だと思います。
そもそも未来のことなど正確にわかるわけなので、手段さえ間違っていなければ、数値などの細かいところは大まかでも構いません。
正確に間違うよりは、 大まかに正しくありたい
これに尽きます。
ＤＣＦ法による企業価値分析のまとめ
DCF法について、その基本的な概念から具体的な計算方法、そして実務における注意点までを簡単に記事にしてみました。DCF法は、将来のキャッシュフローを現在価値に割り引くことで企業価値を評価する手法であり、M&Aや投資判断など、様々な場面で活用されています。
株式投資においても、企業価値を算定する手段としては最適な方法だと思っています。
しかし、DCF法はあくまで将来予測に基づくものであり、その結果は様々な仮定に大きく左右されます。そのため、DCF法を用いる際には、以下の点に注意することが重要になります。
- 将来予測の精度を高めること
- 割引率の妥当性を検討すること
- 複数のシナリオを検討すること
- 他の評価手法と組み合わせること:
DCF法は、企業価値評価における強力なツールですが、万能ではありません。その限界を理解し、適切に活用することで、より精度の高い投資判断に繋げることができるでしょう。
この記事が、読者の皆様にとってDCF法への理解を深め、株式投資の一助となれば幸いです。
